北京オリンピックでのメダル減少に基づいて、強化費の大幅増やスポーツ庁の設立が話題になっているが、すべては「国税」が絡んでいるだけに賛否が分かれるところだ。
今回のオリンピックでの金メダルはアテネからの連覇が多く、「取れる人は取れる」とも受け取れる。一方、他国の強化費は日本のそれよりも１０倍以上の開きがある国もあり、それらの国々はメダル数も増えているのが実情だ。
「金をかければメダルが取れるのか？」。そもそもメダル数がそれほどまでにも問題なのか？「参加することに意義がある」という言葉は今や廃れようとしているが、それでも五輪に出場した選手は永久に称えられるべきである。
